日本のメンタルヘルス対策は失敗だったと認識すべき

精神科の通院者が300万人。

メンタル不調者が100万人を超え、私たちの周囲でも何人もの人が長期間にわたりリアルに苦しんでいる状況があります。

さらには、病気が完治し、以前と変わらず元気になったという人は少数であり、多くは病気~寛解~病気を繰り返し、常備薬としての抗精神病薬を手放すことはありません。

もはや、薬自体が病を長引かせる原因だとまで言われています。

 

欧米諸国では抗精神病薬の薬害を訴える集団訴訟が頻発しており、薬の処方を要求する患者数は激減し、日本で売ることがマーケティングの柱になっています。

最新医療の中心は、薬剤からカウンセリングに移行し、物事のとらえ方の歪んだクセや性格を直し、断薬しなければ病気は治らないという考え方が徐々に浸透してきています。

 

薬をやめない限り病気は続く

会社においては、50人に1人(2%)以上の割合で、メンタル不調者が発生し、大半はメンタルクリニックの医師からの「会社を辞めなければ治らない」という診断を鵜呑みにし、無職か、休職かを選択しています。
日本では、精神疾患は早期発見と早期治療の開始が重要だという概念が支配していますが、早期に治療を開始しなければならない状態(レベル)の判断基準が曖昧なままです。

このため、気軽にメンタルクリニックに行く人が数多くいます。
会社で辛いことがあり、1〜2週間、熟睡できなくなったり、下痢や胃痛などの症状が続くことは、誰しも経験することではないでしょうか。

しかし、この時点でクリニックに行けば、ほとんどの方が脳の障害である「うつ病」等と診断されてしまいます。(ちなみに、うつ病は、胃痛など胃腸薬の処方の約8倍の売上になります)

脳に明らかな障害が発生しているレベル(自殺念慮があり体が動かない、笑うことが全くできない、世の中から全く必要とされていないと思い込む、など)に達している状態ならば、薬品による治療も必要かもしれません。

けれども、おそらくメンタル不調者100万人のうち80万人は、薬害による薬の副作用に苦しんでいる状態ではないでしょうか。
断薬ができないのは、落ち込んだ時に一時的であっても気分が楽になるという薬の麻薬性により、薬を断ち切ることができないのです。
病気は、薬をやめない限り永遠に続くでしょう。

薬で脳を長期間コントロールすることで徐々に脳が萎縮し、機能の障害が発生します。

結果、昔のような元気な状態には、なかなか戻れなくなります。

断薬は、薬に支配されていた脳が徐々に正気に戻ると同時に、各種の禁断症状が現れ、結果、自殺リスクが高まります。

抗精神病薬は、覚せい剤と何ら変わらない状態をつくりだしてしまうのです。

 

日本のメンタル対策は失敗だった。

そのような認識から、外部相談窓口サービス[アンリ]は誕生しました。

 

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