社員を薬漬けにしないための相談窓口[アンリ]

「頑張れ!とは言ってはいけない」という嘘

気分の落ち込んだ人やメンタル不調になった人に『頑張れ!と言ってはいけない』という風潮が、日本には厳然とあります。社会人の誰もがこのフレーズに縛られてきたといえるでしょう。

世界を見渡せば、この風潮は珍しいことがわかります。先進諸国では休職する人は少なく、働きながら徐々に回復を目指すことが普通なのです。

例えば、課単位で考えた時、必死に頑張ってきた5人の課員のうち1人が長時間労働によりメンタル不調を発症したとします。すると、発症者には「頑張れ」とは言えなくなります。しかも、半年休職で欠員補充は無し。

すると、残った4人は、この1人のためにもっと頑張らなくてはならなくなります。半年後には4人の中からまた1人、メンタル不調者が誕生することになります。

この10年、このような失敗を、産業界や経営者は嫌というほど繰り返しています。

彼らは、仕事が未熟な若い人たちに指導もせず、「メンタル耐性がない」とレッテルを貼り、解雇し、さっさと元気な人を雇う――そういう「切り捨て型」の経営をしているように映ります。

 

現在メンタル不調で苦しんでいる人の多くは、本来、メンタル治療を開始すべきではなかった人だと思われます。

1週間ゆっくり会社を休めば、あるいは人事部に配置転換や残業禁止命令を出してもらえれば、病院などに行くことなく元気な状態に戻れたはずです。

実態はそうではなく、本人は、仕事から離れる「免罪符」ともいえる「うつ病」や「適応障害」の診断書を医師に書いてもらい、また周囲は、「頑張れと言ってはいけない」というキャッチフレーズの曖昧さに、どう対処してよいかわからない。

そのような現象が、日本の職場に蔓延しています。

頑張れと言ってはいけない社会は、頑張れなくなった人を切り捨て、人を育てない社会に――つまり、使い捨て型社会になってしまう危険性をはらんでいます。

私たちは「一緒に頑張ろう!」と自然に言える、真っ当な社会に変わっていくべきです。

 

日本のメンタル対策の失敗を繰り返さない

今、日本の経営者の大半が、EAPや心療内科医について、懐疑的になっているようです。EAPやメンタル対策は効果がなく、悪化の一途を辿っているからです。

メンタル対策が始まってから、かれこれ10年という時間が経過したものの、何かがおかしいと気づき始めています。

原因は下記にあるという見方が一般的になっています。
① 気軽にメンタルクリニックに行ってしまう人が増えていることと、仕事を辞める「免罪符」となる診断書を簡単に発行する医療機関が増えていること
② 「頑張れ!」と言ってはいけないという風潮や、事なかれ主義、人材の使い捨て・切り捨て
③ 社員がつらい状況にあることを気づきもしない職場環境
今後、産業保健業界をリードすべき弊社は、新しいメンタルヘルス対策として、下記を企業に向けて発信・サポートしていきたいと考えています。

① 安易に病院に行ってはいけないこと

② 職場の社員相互で支えあう環境を整備/啓蒙していくこと

③ 働き方改革・時短労働の推進

 

外部相談窓口[アンリ]では、「病院に行きなさい」というアドバイスに至る前に、仕事ができる社員になるためのポイントを伝授したり、人間関係をうまくやっていくためのノウハウを伝えるよう努めていきます。

そうしながら、いよいよ改善できない場合に、人事部や産業医と連携し、病院に行く前のワンステップ(職場環境の改善、残業禁止、配置転換など)を試みます。

[アンリ]はこのようにして、働く人たちのメンタル不調を早期に解決し、産業保健における企業課題を解消することを目指していきます。

共感していただけた企業のみなさん、ぜひお気軽にお問合わせください。

 

コメントは利用できません。

Copyright 2017 外部相談窓口サービス[アンリ]